シンジケート組織を作るWeb2.0時代のポータル戦略

　大手のサイトが他サイトとの連携関係を強化するために、自前のコンテンツや機能を無償で公開する動きが加速しているが、その狙いを理解するためには、まず「シンジケート」の仕組みについて理解する必要がある。ネットビジネスにおけるシンジケートのわかりやすい例としては、グーグルの広告を他のサイトにも配信して広告料をシェアする「アドセンス（AdSense)」がある。個人が運営するブログサイトでも、簡単にアドセンスの登録ができるために、“グーグルの支店”とも見えるようなサイトを最近では多数見かけるようになった。グーグルでは自前のサイトだけで広告配信をするよりも、他サイトとの共同体を作ることで広告の取扱高を大幅に増やすことが可能だ。

■Google AdSense

　●シンジケートを形成する共同体としてのグーグル

ネットビジネスにおけるポータルサイトの戦略として、従来は自社の大規模なサイト内に大量のユーザーを集めることを目的としてきたが、Web2.0時代では他サイトとの連携がしやすくなってきたことから、自らがボスとしてシンジケートを築き、共同体としてユーザーや中小の商用サイトを囲い込んでいこうとするスタンスへと変わってきている。歴史の中で「シンジケート（syndicate)」は、“複数の業者が共同体を作り、市場内で強い影響力のある販売網を築く独占形態の一つ”と位置付けられている。

Web2.0では、他サイトと「連携」や「共有」をする形でコンテンツを広めていくことが特徴ではあるが、その背後にあるポータルサイト側の狙いは、シンジケートの“ボス”として市場内のシェアをさらに高める（市場を独占する）ことにあると見れば、今後の大手サイトの動きがわかりやすくなる。

ネットビジネスの“ボス”が、共同体の仲間（子分）を増やすための呼び水として与えるのが、中小のサイトが自分達ではおよそゼロから作ることが難しいシステムやデータベース機能へアクセスできるインターフェース（API：ApplicationProgram Interface）を無償公開することで、中小サイトの運営者は公開されたルールに従ってコードを書き加えるだけで、“ボス”のサイトと同じ機能を自分のサイトへ簡単に導入することができる。このようにして次々と登場しているのが「マッシュアップサイト」である。

シンジケートビジネスにおいて、マッシュアップサイトは APIを公開するボスの下に着く“子分”のポジションになるわけだが、導入する機能の組み合わせ方やアイデアによっては、マッシュアップでありながらもユニークなサービスを提供して存在価値をアピールすることは可能だ。

API公開とマッシュアップサイトの仕組み

　人気サイトがシステムの APIを公開することにより、その機能を借用したマッシュアップサイトが一気に増えるという動きが米国では顕著だ。マッシュアップする分野としては、ホテルやレストランなどのローカル情報に「地図や衛星写真」を表示できるようにしたものが最も多い。それを実現させるための APIとしては、「GoogleMaps」か「YahooMaps」を利用しているサイトが大半を占めている。

■GoogleMapsのAPI情報
■YahooMapsのAPI情報

その他には、写真、検索、ショッピング、ニュース、旅行などの分野においてマッシュアップサイトが増えている。写真アルバムの機能では「Flickr」の APIが広く使われている他、オンラインブック機能なら「del.icio.us」のAPIというように、各分野において魅力的な機能が公開されているため、それらを組み合わせることによって、個人ユーザーでもかなり高度なマッシュアップサイトをローコストで作ることができる。中小の商用サイトでも、自社のシステムと外部の APIとを接続することで、新たな機能を柔軟に追加していくことができる。これは従来のサイト制作の手法から脱皮した新たな展開として捉えておくべきだ。

■FlickrのAPI情報
■del.icio.usのAPI情報

しかし単におもしろそうな機能を流用するだけでは、有意義なマッシュアップサイトとは言い難いため、自分達が持つオリジナルのコンテンツを活かす形での地図の表示方法を工夫したり、複数の APIを組み合わせることで、新たなサービスを生み出すためのアイデアが重要になる。自分のサイトが他サイトの APIを利用する目的は何なのか、その機能は本当に必要なものなのか、を冷静に考えた上でマッシュアップする道を選ぶのであれば、独自にシステムを開発するよりもはるかに安いコストで、Web2.0の新機能を導入することができる。

《マッシュアップによるWeb2.0機能の追加》

ただし、マッシュアップによって新機能を追加した場合、そこから収益が得られるという取り決めは、機能の供給元によって異なるため、商用サイトの場合には便利な機能をたくさん追加するだけで、肝心の収入には結びつかないということもあり得る。その点でも、マッシュアップすることの目的と、新機能を実益に結びつけるための工夫を十分に検討する必要がある。先でも述べたが、API を公開する大手サイト側の狙いは、自社のシンジケートを構築することにあることを十分に理解したうえで、マッシュアップすることが大切だ。

複数のAPIを活用して作られたスキー情報サイト

　リアルタイムで世界各地のスキーリゾート地の状況がわかる「Ski Bonk」のサイトを見て、これが個人の手で作られているとは思えないだろう。同サイトでは世界各地のスキー場が地図上にマーキングされていて、そこをクリックすれば詳細情報として現在の気象情報や積雪情報、実際に滑走した人のブログやレビュー情報までをチェックすることができる。

これらの機能は、グーグルマップ、グーグルアドワーズ（広告）、ヤフーのローカル検索、写真共有サイトのフリッカー、NOAAの気象情報、IPアドレスの自動認識と、複数の APIを利用して構築されている。現在のところアドワーズ広告が収入源となっているが、これにホテル予約機能が加われば、スキー情報サイトとしての完成度はかなり高くなる。

■Ski Bonk

なお、ホテルの予約機能については、旅行検索エンジンの「Kayak.com（カヤックコム）」（2006/2/1号参照）が APIを公開している。これはカヤックコムの旅行検索＆ホテル予約機能を一般サイトに導入できるもので、同社のアフィリエイトに参加すれば予約紹介料を得られる。ホテルに限らず、予約機能の公開がもたらす影響はアマゾンコムの Webサービスに匹敵すると考えられ、トラベログやグルメ好きな人たちのブログを始めとして、顧客獲得の裾野を一気に押し広げることになるはずだ。

またカヤックコム自身も、グーグルマップとのマッシュアップにより航空路の検索サービスを構築している。これはカヤックが持っている航空チケットの予約検索機能にグーグルマップの地図機能を加えることにより、視覚的に航空路の選択をしやすくしたものである。すべての機能を自前で作ろうとするのではなく、すでに他のサイトが開発して APIを公開している機能については、それを要領よく流用することが、Web2.0におけるサイト開発の新たなトレンドになっている。

■世界の航空路検索サービス（Kayak）

API導入を支援するマッシュアップサイト

　APIを公開しているのはアマゾンやグーグルを筆頭に、ヤフーやイーベイ、ショッピングコムといった大手ポータルから、旅行検索エンジンのカヤック、オンライン決済のペイパルなどの専門サイトまで多岐にわたっている。しかし、個人や中小の商用サイトがこれらの APIを利用してマッシュアップするには、JAVAやCGIなどプログラミングの知識と技術が必要になることが高い壁になる。そこに着目して、プログラミングができなくてもマッシュアップサイトを作れるよう、API をコピー＆ペーストで組み込めるようにして提供する二次的なサービスもビジネスとして成り立っている。

ヘッジシティ社の「MotionMall（モーションモール）」はアマゾンの Webサービスを利用したマッシュアップサイトの一つだが、個人のブログや一般サイト上でアマゾンの商品をスライド風に紹介できるプラットフォームを二次的に提供している。利用者はまずアマゾンのアフィリエイト用IDを取得した後、同サイト上で好みのデザインにカスタマイズし、生成されたHTMLコードを自分のサイトにコピー＆ペーストするだけだ。これにより、利用者はアマゾンの商品を自分のサイトで紹介しながらアフィリエイト収入を稼ぐことができる。しかしそこには巧みな仕掛が施されていて、モーションモール自身もまたアフィリエイトで紹介料を得られるようにしているのだ。

モーションモールが提供するパーツには、広告をクリックするごとに一定の割合でモーションモールと利用者のアマゾンアソシエイトのIDが入れ替わるようになっていて、85％が利用者の取り分となり、残りの15％をモーションモールが得るようにしている。アマゾン以外でも多くの APIがプログラミングを必要とする現状、いちはやく手軽なパーツ提供というポジションを獲得しておくこともマッシュアップビジネスとして成り立つというわけだ。

■HedgeCity - MotionMall

雇わずに囲い込む技術者のシンジケートと土建屋発想の終焉

　ＩＴ企業にとって自社が開発したシステムの仕様を公開するということは、知財管理やセキュリティの面からしてもかなりの英断だが、Web2.0の時代にはそれをしなければ生き残れないという厳しい状況が待ち受けている。

日本のネット業界でも、Web2.0型のサービスを他社に先駆けてリリースすることが近頃に最優先課題となっているが、その裏側では人材に関する深刻な問題を抱えている。先進的なWeb2.0サービスを開発するためには、Web2.0に対応できる優秀な技術者がたくさん必要になるわけだが、日本ではその水準に該当する技術者の絶対数が圧倒的に不足しているのだ。Web2.0の波を生み出しているのは、ギーク（技術オタク）な層のエンジニアになるため、スーツを着たサラリーマンエンジニアでは柔軟なアイデアを生み出すことが難しい。そのため、従来の方法で求人募集をしたところで“新しい技術力”はなかなか拡充できないし、Web2.0のスピードに対応することは不可能だ。つまり「技術者の求人募集」そのものが、時代遅れ（Web1.0的）なものになっている。

そのため先進的なＩＴ企業では、自社が開発したシステムの技術仕様（API）を広く公開することにより、そこに“腕試し”として集まってくるギークなエンジニアやベンチャー企業を“仲間”としてシンジケート化しようとする動きが広がっている。大手サイトが APIを公開する目的の一つには、金太郎飴のように同じ顔をしたマッシュアップサイトを大量に増やすことではなく、そこからダイヤモンドのように光るセンスや才能を発掘して、自分側の技術として取り込むことも含まれている。

《APIの公開で技術力を強化する流れ》

本家サイトを飛躍させるマッシュアップサイトの役割

　米イーベイは早い時期から「ebay Webサービス」として APIを外部に公開していた企業の一つだが、当初はシステムコール数（外部のサイトからイーベイのオークション機能を呼び出す回数）に応じてライセンスを有償で発行する方式をとっていた。しかしグーグルやヤフーなどのライバルとの競争に負けないために、昨年11月に APIの無料化へと転換した上に、外部の開発者に対する技術サポートも積極的に行う体制を整えている。

「UnWired Buyer」はイーベイの入札者に対してオークション終了時間直前に携帯電話から入札操作ができるサービスを提供しているベンチャー企業だが、これもイーベイの APIを利用したマッシュアップであることは気付きにくいかもしれない。イーベイに出品されている商品リストをカテゴリー別に一覧させるアイデアのマッシュアップサイトは多数あるが、UnWired Buyer はもともと得意としていた携帯電話での音声通知と取引オペレーションの技術を、イーベイのシステムと接続させることで、オークション終了まで最後の数分間にパソコンの前にいることができない入札者でも競り勝つことができる独自のサービスとして開花させている。

しかもこのサービスは利用者に対して無料で提供されているが、入札者が携帯電話から商品を落札することにより、イーベイから手数料が得られる仕組みになっている。イーベイとしても、UnWired Buyer のように優れたサービスを提供する開発者に対しては、従来のアフィリエイトとは異なる契約体系での取引をしている様子だ。

■UnWired Buyer

イーベイでは外部の開発者がAPIを利用するにあたり「eBay Developers Program」への会員登録（無料）を義務付けているが、その会員数は２万人を超えている。このデベロッパー（開発者）ネットワークこそが、Web2.0ビジネスではとても大切な技術資産になることを意識しておくべきだ。

日本国内でも、APIを公開することでデベロッパーネットワークを築こうとする動きが出始めている。ヤフーでも昨年末から Yahoo! JAPANの各種データベースを活用したシステムの開発が可能になる。「Yahoo!デベロッパーネットワーク」を立ち上げている。センスの良い技術者ならば、このAPIを利用することで、自分のサイト内で Yahoo!オークションの商品リストを活用した新サービスを稼働させるようなことも実現できる。

■Yahoo!デベロッパーネットワーク

具体的な事例としては、「はてな」が Yahoo!検索のAPIを活用して「はてな検索」というサービスを立ち上げている。この検索サービスはヤフーの検索エンジンに外部から接続しているものだが、ヤフーと同じ検索表示ではマッシュアップサイトとしてのオリジナリティに欠ける。そこで、はてな検索では「はてなブックマーク」と連携させて、検索一覧で表示されたサイトをブックマーク登録しているユーザー数がわかるようにして、検索結果を本家のヤフーとは異なる独自のものにしている。そこを入口として、はてなの各種コンテンツへと深く入っていくことも可能だ。

検索機能とオンラインブックマークの連携は、本家のヤフーでもまだ対応していないサービスだけに、APIの無償公開によってサイトの機能が進化していくスピードが加速していく様子が伺える。また、はてな自身も、同サイトのアカウント認証システムを APIとして一般公開しており、他サイトとの連携関係を強化している。「API公開とマッシュアップ」は複雑な連携関係を結びながら、既存のシステムを加速度的に進化させている。「うちは大手だからマッシュアップなどできない」という考え方では、この波に乗り遅れてしまうだろう。

■はてな検索

インフラ屋とコンテンツ屋で異なるWeb2.0の事業戦略

　これまでのネットビジネスは土建業界の構造に似ていた。ネット業界でビジネスをしようとすれば、それぞれが多額の資金をかけてサイトを作り、自前のデータベースを持つことで、ライバルよりも信頼できるサービスを消費者に提供することの競争だ。そのため同じカテゴリーの中では、似たようなサイト、似たようなデータベースが乱立して性能を競い合い、その制作を請け負うデベロッパー業者の懐は潤うことができた。ここまでの仕組みは、土建業界が全国各地に“似たような”道路や橋をたくさん造ることで潤ってきたのと同じだ。

しかしネットビジネスが土建業界と決定的に異なるのは、ネット企業が開発したソフトウエア資産は消耗することがないという点にある。一度開発した優れたシステムは地理的な使用条件に依存しないし、何回使っても、何人で使っても消費されることなく動き続けてくれる。それならば、自社でそのシステムを独占的に利用するのではなく、ライバル他社にも開放して、できるだけ多くの人に使わせたほうが賢いのではないかという新しい考え方が、APIの公開→マッシュアップサイトの増加という流れを生み出している。

「APIを無償公開する意図がわからない」という疑問の声も聞こえるが、優れたシステムはたくさんのユーザーに使ってもらうほど市場における価値は高まるため、外部にも開放して自社の息のかかった共同体（シンジケート）を作ることのほうが利点が多いという価値観へと変化している。APIを公開することによって、ソフトウエアが改良されていくスピードは早まるし、外部からのアクセスや登録ユーザーが増えて、アフィリエイトリンクまで貼ってくれるのであれば、さらに好都合だ。

その一方で「うちはシステムを作ることが本業ではない」という中小の商用サイトは多い。これまでは、見栄えの良いサイトを作るために“望まない設備投資”をしてきた経営者は少なくない。そんな場合には、あえて大手サイトのシンジケートに属して、便利な機能を無料で借用することも正しい選択肢といえる。マッシュアップするのが得か損かの判断は、「自社の本業は何なのか？」によっても異なる。自分の会社がネットのインフラを作る会社ではなく、コンテンツを売る会社（有形商品を売るオンラインショップも含まれる）であるのなら、数ヶ月サイクルで流行が変わる技術開発に金をかけるよりも、本来の仕事（コンテンツ制作や商品仕入れルートの開拓など）に身を入れたほうが、中小規模のネット事業の方向性としては正しい。

JNEWSでは、電子メールを媒体としたニューズレター(JNEWS LETTER)での有料（個人：月額500円、法人：月額１名300円）による情報提供をメインの活動としています。JNEWSが発信する情報を深く知りたい人のために２週間の無料お試し登録を用意していますので下のフォームからお申し込みください。

JNEWS LETTER ２週間無料体験購読 　　　配信先メールアドレス